脱プラスチックへの挑戦：輸送包装材料の変更

脱プラスチックの動き

プラスチックは、製造工程や焼却処理時に多量のCO₂を排出し、自然界に放置された場合は土壌汚染や海洋汚染を引き起こします。現在、脱プラスチックに向けた動きが世界的に加速しています。EUでは2019年に「使い捨てプラスチック流通禁止指令」が可決され、プラスチック製の食器やストロー、容器などが規制されています。また2021年には非リサイクル性プラスチックに対しては課税の方針が立てられており、多くの加盟国が課税の方向で進んでいます。こうした流れを受けて、当社グループは、パートナー企業に向け出荷をしている生化学・免疫自動分析装置などに使用するスペアパーツを出荷する際に、長年使用してきたプラスチック緩衝材からリサイクル可能な再生紙緩衝材への見直しを実施しました。

輸送品質はそのまま、環境に配慮した緩衝材に変更

当社グループでは、パートナー企業に対してスペアパーツを出荷する際、プラスチック緩衝材を何重にも梱包することで輸送時の外部衝撃から製品を守り、輸送品質を保っていました。一方で、脱プラスチック化が加速する中、大量に使用されているプラスチック緩衝材は、パートナー企業にとってもプラスチックの廃棄が課題となっており、緩衝材の使用について再考する必要がありました。
見直しにあたり「使用量の削減」、「環境に配慮した緩衝材へ変更」、「梱包方法の見直し」を方針とし取り組みました。具体的には、複数種類のスペアパーツをまとめて梱包する集合梱包を原則とし、外箱に余計な空きスペースができた場合は、内容量に合わせた大きさにカットする事で緩衝材の必要量を大幅に削減することができました。再生紙緩衝材自体のコストはプラスチック緩衝材より割高な中でも、見直し前と同等のコストで再生紙緩衝材へ変更することができました。
輸送品質においても、衝撃試験の実施やパートナー企業の協力のもと実際の輸送経路でも試験を行い問題がない事を確認しました。

緩衝材変更による削減効果

梱包方法の見直し、および再生紙緩衝材へ切り替えをした結果、2023年度は、プラスチック緩衝材の長さとして約93km、航空輸送時のCO₂排出量271t相当を削減しました。また、輸送コストとしても約2500万円相当の削減効果がありました。さらにパートナー企業では当社から送った再生紙緩衝材を新たな梱包で再利用しており、さらなる梱包資材削減にもつながっています。当社は今後とも、環境負荷低減に向けて従来の方法にとらわれない手法に積極的に取り組んでいきます。