株式会社日立ハイテク（社長：宮﨑 正啓）は、2021年3月4日、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に4年連続で認定されました。
健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営*を実践している法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境の整備を目標に2016年度から開始されました。
今回の認定において日立ハイテクは、従業員の健康保持・増進における課題の把握・対応などを評価する「制度・施策実行」について、高い評価を受けました。
「健康経営優良法人」ロゴマーク
日立ハイテクグループでは、2016年に発表した「働き方改革宣言」のもと、経営トップが働き方改革をリードし、より柔軟な働き方の実現に向け、働き方改革の加速および深化を推進してきました。また、2018年に特定した5つのマテリアリティの一つである「多様な人財の育成と活用」において、従業員一人ひとりが心身ともに健康で働くことのできる職場環境の確保を目標に掲げ、安全衛生に取り組んでいます。
さらに、従業員が働きやすい環境整備やメリハリのある働き方の実現のため、在宅勤務などのテレワーク関連制度の積極的な活用、フリーアドレスの導入やドレスコードの見直し、有給休暇の取得奨励など、ワークライフバランスの向上に向けた働き方改革を進めています。
今回、日立ハイテクグループからは、株式会社日立ハイテクネクサス（社長：小熊 肇）、株式会社日立ハイテクフィールディング（社長：佐野 耕士）、株式会社日立ハイテクファインシステムズ（社長：本田 穣慈）が初めての認定を受け、さらに株式会社日立ハイテクマニファクチャ&サービス（社長：甲斐 奨）、および株式会社日立ハイテクサイエンス（社長：伊東 祐博）は2年連続での認定となり、グループ全体で6社が「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定されました。
日立ハイテクグループは、「S（Safety）＞＞Q（Quality）＞D（Delivery）＞C（Cost）」を徹底し、職場の安全と従業員一人ひとりの健康維持・増進を第一に労働安全衛生に取り組むことにより、さまざまな働き方に対応した環境を整備し、生産性と組織力の向上につなげるとともに、安全衛生管理水準の維持・向上に努めてまいります。
*健康経営：従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
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