人財育成
人財育成
基本的な考え方
日立ハイテクグループは「人こそ企業の財産」であり、一人ひとりの人財価値を高めていくことがグループ全体の持続的な価値創造に直結すると考えています。この考えのもと、従業員一人ひとりにとっての仕事の意味や意義・価値観を重視したキャリア開発支援、グローバルな視点でビジネスに対応できる人財の早期育成、最高水準の技能を発揮できるモノづくり人財の育成に引き続き取り組むと共に、ニーズが高まっているデジタル技術を駆使する人財の育成も進めていきます。加えて、全従業員が能力や創造性を最大限に発揮できる企業文化の醸成、環境の構築にも取り組んでいます。
体制
経営教育委員会
年2回開催する経営教育委員会を通じて人財育成施策の継続的な検証・改善を図っています。教育プログラムはグローバルに活躍する自律型人財育成をベースに研修区分別に体系化して計画的に実施しています。
日立ハイテクにおける2023年度の総研修時間は278,059時間、従業員一人当たりの平均研修時間は、49.0時間です。
2024年度教育体系
取り組み
グローバル人財の育成
グローバルな視点でビジネスに対応できる人財の早期育成に向けて、若手の海外派遣に積極的に取り組んでいます。1年間の海外研修制度や社費留学制度を利用して海外で研修をしています。さらに、海外の各拠点で活躍するナショナルスタッフ向けのグローバル共通の基盤教育を設けるなど、グローバル人財の創り込みに向けて、一層の充実を図っています。
ものづくり人財の育成
半導体検査装置や分析装置等のハイテク製品を支えているのは、絶え間ない最先端技術の開発とそれを製品として形にする最高水準の技能です。当社では技能者の育成に積極的に取り組んでおり、その一環として毎年開催される技能五輪全国大会、全国アビリンピックに長年にわたり挑戦し、これまでに国際大会も含めて数多くのメダリストを輩出しています。
2023年10月に開催された、第47回技能五輪国際大会 「CNC旋盤」職種 日本代表選手選考会において、日立ハイテクから出場した田澤 大（たざわ だいむ）選手が見事、日本代表の座を獲得しました。今後は2024年9月にフランス(リヨン)で開催される国際大会において世界一を目ざして、スタッフ一同、取り組んで参ります。
また、同年11月には、第61回技能五輪全国大会が開催され、「旋盤」職種で銀メダル、「フライス盤」職種で銅メダル、「メカトロニクス」職種、「機械製図」職種で敢闘賞を獲得するなど、日立ハイテクグループから出場した全職種において入賞を果たしました。今後も幅広い職種で最高水準の技能を発揮できる人財の育成に取組みます。
キャリア開発支援
当社では、従業員一人ひとりにとっての仕事の意味や意義・価値観を重視したキャリア開発支援を展開しています。具体的には年代別キャリア開発研修やキャリアカウンセラーによるカウンセリング、社内キャリア相談室での個別キャリア相談を行っています。また、会社が認めたキャリア開発のための短時間勤務制度の他、留学や自己啓発・ボランティアのための休暇制度を導入しています。
2021年度からは、マネージャーが部下のキャリア目標を共有し成長を支援する「1on1ミーティング」を、2022年度からは最新の知識やスキルを学べるオンライン学習教材を全社展開しています。
公正な評価・処遇の徹底
当社グループは、国籍を問わず多様な人財が活躍するには、人財を公正に評価・処遇するための仕組みをグローバルに構築する必要があると考え、報酬に関して「市場競争力の確保」「ペイ・フォー・パフォーマンス」「透明性の維持」を原則とする「グローバル報酬フィロソフィー」をグループ共通の基本理念とする仕組みを構築しています。
報酬の決定にあたっては、各国・地域の報酬に関連する法令を遵守しています。
例えば日本では、最低保障賃金等の遵守のため、システムによる網羅的かつ定期的なチェックを行い、違反のないことを確認しています。
国や地域それぞれの事業の労働市場に合わせた適切かつ競争力のある報酬体系を整備し、毎年、すべての社員のパフォーマンスを評価した上で、報酬額(給与、賞与)を決定しています。
当社グループでは、社員個人のパフォーマンスおよび会社業績に応じて、報酬額(給与、賞与)が変動する仕組みを導入しており、すべての社員に対し、評価結果に加え、「評価を通じて把握した各人の強みや改善すべき点」「今後の業務における課題・目標」をフィードバックし、個人の成長を促しています。
