情報開示方針
本報告は日立ハイテクグループのサステナビリティに対する基本的な考え方や2023年度の活動実績および今後の計画をステークホルダーの皆様にご理解いただくことを目的に発行しています。開示にあたり、Webサイトは当社グループが重要視する主な項目「環境」「社会」「ガバナンス」「マテリアリティ」を軸としてサステナビリティ活動の情報を網羅的に掲載しています。活動実績の掲載にあたりCEOを議長、経営層をメンバーとするサステナビリティ推進委員会で報告を行っています。
報告対象範囲
対象期間 2023年度（2023年4月～2024年3月）の活動を中心に報告しています。ただし、一部、それ以外の期間の内容も含みます。
なお、環境活動報告においては、2023年4月1日に連結対象となっている事業所を集計対象範囲としています。
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主語の表記について：
(株)日立ハイテクのみをさす場合は「日立ハイテク」「当社」「単独」、日立ハイテクグループ全体をさす場合は「日立ハイテクグループ」「当社グループ」「連結」と区別しています。
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報告書対象期間における組織の重要な変化：
無し
発行時期
2024年10月（次回2025年9月予定／前回2023年9月）
本報告の想定読者
お客様、パートナー（調達先・仕入先）、従業員、地域・社会などすべてのステークホルダーの皆様およびサステナビリティ調査機関などの専門家を対象として作成しています。
参考としたガイドライン
- GRI「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」
- 環境省「環境報告ガイドライン（2018年度版）」
- ISO26000
- 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）「最終報告書」
- 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）「最終提言 v1.0」
