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日立ハイテク
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性別や年齢、人種、障がいの有無に関わらず、「やりたいと声をあげた人」「成果を出し続けている人」に公平にチャンスがやってくるのが、日立ハイテクの働き方。ここでは、若いうちからやりがいのあふれる仕事にチャレンジした社員の事例を紹介します。

case 01

研修で書いた論文が特許に。
医療の現場を変える
検査装置を開発しました。

ラーマ
2018年入社 インドネシア出身
医用アプリケーション開発部

日立ハイテクでは、入社2年目の若手社員が研修の一環として論文を発表する文化があります。その時に私が書いた論文が特許につながりました。当時、私は試薬の代わりに高純水を使って検査を行う新しい医療用検査装置の開発に配属されたばかりでした。論文を発表するなら、新製品の開発に役立つものがいいと考え、高純水の水質を分析する手法を論文にまとめたのです。この論文が新製品開発に役立つと判断され、特許を取得することになったのです。

試薬を高純水に変えると、さまざまなメリットが生まれます。薬品を使わないわけですから、環境への負荷を減らせます。医療の現場においては、検査ごとに試薬を装置に設置する工程がなくなりますので、医療従事者の業務負担も軽減できます。さらに、検査コスト、検査スペースの削減にもつながります。人に社会に貢献することのできる装置の一部に、チームと創造したアイデアが採用され、開発に深く関わることができたのは、とっても嬉しいことでした。

元々、私は生物学が好きで、人の役に立つ研究がしたいと思い、日本へ来ました。大学ではがん細胞の分析をしていました。研究を通じて分析の面白さを知り、「分析で、社会の役に立ちたい」と願うようになり、日立ハイテクに入社をしました。だから、特許の取得や新たな装置の開発は、私にとって、とても前向きなチャレンジだったのです。国籍や性別に関わらず、当時、入社2年目の私に、このような機会を与えてくれた事にとても感謝しています。

case 02

AI技術を活用した電子顕微鏡が
世界中の研究開発を
加速させる。


2017年入社 マレーシア出身
解析ソフトウェア設計部 技師

電子顕微鏡は、電子線を用いて試料の拡大画像を撮影する装置であり、バイオや半導体、材料といった最先端分野の研究開発になくてはならないものです。撮影した拡大画像から試料の構造を解析することが主に行われています。ところが、試料の種類によっては、従来の画像処理技術では解析対象を識別ができないことがあります。このような場合、作業者自身が解析対象の有無や個数を目視で確認する必要があり、大きな作業負担となっています。そこで、拡大画像から解析対象を識別するための新しいアプローチとして、AI技術を搭載したソフトウェアを開発し、活用を試みました。

AIに解析対象の特徴情報を学習させることで、従来技術では識別できなかったものが識別可能になるため、作業者の専門知識と経験に頼らずに解析作業の自動化を実現できました。その結果、作業者は解析作業から解放され、異なる作業に着手できるので、研究開発のスピードが増すのはもちろん、熟練技術者が退職しても、電子顕微鏡を使った研究開発に支障が出ない環境を作ることができます。この技術をリリースした当初は反響が大きく、世界中から多くの注目を集めました。

最先端分野の仕事に取り組みたい。グローバルな会社で世界中の人々の役に立つ開発がしたい。そう考えて日本にやってきた私の夢が少しですが叶う開発になりました。もちろん、まだまだ実装していきたい技術テーマがあります。これからも社会の声に耳を傾け、ニーズに応えられるような製品を生み出して行きたいです。

日立ハイテクの
キャリアに関する考え方

当社では社員一人ひとりの「ありたい姿」を実現するために自立型キャリア支援を推進しています。
自分のやりたいこと(WILL)、できること(CAN)、すべきこと(MUST)を明確にすることで、自分のめざすべきキャリアを具体化していくことが大切です。その為に、日立グローバルパフォーマンス・マネジメント(※)や定期的な1on1ミーティングを通じて、業務だけでなくキャリアや能力開発についてのコミュニケーションを促進しています。

また、一人ひとりの成長に合わせた教育ステップを準備し、全従業員のパフォーマンスの最大化もめざしています。日立ハイテク独自の研修だけではなく、日立グループの共通研修や、入社7年目までに50%の海外経験付与を目標値として、「制度」だけではなく「教育」といった面でも社員一人ひとりをサポートしています。自己啓発にも注力しており、ご入社後の「ご自身のありたい姿」を実現する会社です。

※日立グローバルパフォーマンス・マネジメント…会社・部門と個人の目標を連動させた目標管理システムです。今後注力すべきことをGPM ですり合わせを行い、さらに日々の1on1で進捗等を確認し、具体化していく、という流れになります。

(本記載は2023年度現在の内容です)

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